社会の底辺の人と関わるな!経営者の3割が語る社会の底辺論に納得/キミアキ先生

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発信者
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田中 公明(タナカ キミアキ)は、日本の経営コンサルタント。所有資格は、日商簿記検定1級・全経簿記検定上級・全商簿記検定1級で簿記検定3冠王、税理士 簿記論・財務諸表論で簿記4冠&簿財番長。自身のYouTubeチャンネルは登録者10万人を超えている。妻は「あおば会計税理士法人」代表税理士の田中朝代。

・社会の底辺と関わってはいけません
この衝撃のタイトルで大炎上したブログがあります。

なぜ社会の底辺と関わってはいけないのか?
キミアキ先生が自身のチャンネルにて持論を展開してくれました。

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社会の底辺は、日本人の20%も存在する

ここでいう社会の底辺は下記の人たちを指します。

・フリーター
・非正規社員
・派遣社員
・飲み屋
・風俗嬢など売春婦

当てはまっている人は多いのではないでしょうか。

それもそのはず、
なぜなら、日本人のおよそ20%はこれらの職業に就いている人だからです。

未だに日本に根付く差別意識

日本は差別がない国だと考えている人も多いかもしれませんが、
実際のところ、未だに差別意識は残っているのが現状です。

次ののグラフを見てみましょう

【出典:しらべぇ】

このグラフは社会の底辺(非正規社員)と関わりたくないと思っている人の割合です。

この調査によると、
最低でも10%以上の人は社会の底辺を差別しているということがわかります。
特に経営者の階級になると、31%のも人が社会の底辺を嫌うという結果になりました。

社会の底辺を見ると、嫌う気持ちもわかる

社会の底辺は失う物がないため、どのようなこともしてきます。
クレームなどといったことから、それこそ詐欺のような犯罪まで。

住んでいる地域によって、犯罪の件数が大きく変わるように、
日頃から関わる生活圏の人間は大切です。

そういった事実がある以上、
社会の底辺を嫌う差別感情が生まれてしまうのも仕方のないことかもしれません。

社会の底辺を相手にしない商売をやろう

こういった結果を受けて、実際に会社を経営しているキミアキ先生によると、
商売はターゲット層が大切だという結論に至っています。

確かに、職業選択の自由がある以上、
最初から精神を消耗してしまう社会の底辺相手の商売は選ばないのが最適かもしれません。

社会の底辺は絶対になくなりません。

適切に社会の底辺を区別(差別)することで、
自身の生活を良くしていくことが、必要なのではないでしょうか。

この記事で扱ったキミアキ先生のチャンネルでは、
ビジネスに役立つ様々な役立つ知識を学ぶことが出来ます。

元動画もぜひご覧ください!